住宅建築コーディネーターであり、工務店経営の新保さんは、先日ご自身の家を新築しました。
今回は「家づくり」についてお話をしていきます。
住宅建築コーディネーターであり、工務店経営の新保さんは、先日ご自身の家を新築しました。
その経験を通じて、「住宅のプロとして」「家を建てるユーザーとして」の両方の視点で、多くの気づきがあったとのこと。
その経験を元に、家を新築する際にやった方が良いことを教えていただきました
家の完成イメージは３Dで可視化共有
新保さんはご自身が工務店のため、施工はご自身の会社で請け負います。
しかし、完成イメージは自社だけでなく、設計士や現場の作業員など、関係者には共有しておく必要があります。
そのために必要なのが、
「イメージを可視化する」
ということ。
昔は方眼紙に家の間取りを切り貼りして間取りのイメージを組み立てていましたが、現在は3Dで組み立てられるツールがあるため、簡単にイメージを共有できるのだそうです。
3Dツールでは、敷地内における建物の設置位置をはじめ、部屋の間取り、クロスの色、屋根や壁の色まで指定できます。
かなり実物に近い状態で仕上がりイメージが共有できるため、関係者の認識齟齬を防ぐことができるのです
住宅ローン減税を加味して家の省エネ性能を決める
家を建てる場合には、「家の性能」も決めておかねばなりません。
省エネ住宅が主流となっている現在、家の「省エネ性能」によって、実は住宅ローン控除の金額が変わってきます。
2023年9月現在の住宅の省エネ性能に応じた借入限度額がこちらです。
①標準住宅：3,000万円
②省エネ基準適合住宅：4,000万円
③ZEH水準省エネ住宅：4,500万円
①→③の順で高性能になっていきますが、省エネ性能が上がればその分借入限度額は上がり、それに応じて控除金額も上がるという仕組みになっています。
高性能の家はその分建設費用は上がりますが、
・控除額が増える
・光熱費が下がるため維持費が下がる
というメリットがあります。
これらを天秤にかけ、どの性能を装備するかをあらかじめ決めておくと良いでしょう。
ちなみに、現在は上記の借入限度額ですが、2024年1月より設定金額が変わり、省エネ性能を装備していない標準住宅は住宅ローン減税の対象外となります。
①標準住宅：0円
②省エネ基準適合住宅：3,000万円
③ZEH水準省エネ住宅：3,500万円
ただし①については、2023年中に建築確認を受けた住宅であれば、2,000万円の借入限度額となります。
住宅ローン減税を効果的に活用するために、しっかり確認しておいてください
必要事項を決めて全員で共有を
家を作る際には、いろんなことを決めて行かなくてはなりません。
上記でご紹介した内容を含め、関係者の認識を合わせるために、ぜひ必要な情報は書き出すなどして共有しておくと安心ですよ。
次回は、住宅のプロだからこそ気づいた、家を新築する際の考え方についてご紹介します！
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